[ご参考] 多目的なデータモデルの策定手順
多目的なデータモデルの策定手順として確立したものは無い様に思います。そこで、本協議会では、特定目的のデータモデルから多目的なデータモデルを策定する方法を採用しています。
これを図にすると、右の様になります。特定目的のデータモデルとしては、データモデルその物でなくても意味のある項目が分かればいいので、例えば実際の業務で使われている帳票・Excel等の表計算ソフト・アプリや他システムとのインタフェース仕様などを使います。
最初のユースケースである施設管理では、初めに今まで業務で使っていた各種帳票を収集し、それらを整理する事で、多目的のデータモデルを策定しています。従って、多目的のデータモデルは各種帳票の最小公倍数的なデータモデルになります。
図の中で、「記入ルールの融合」と言う記述がありますが、特に「用語」定義の融合が重要となります。用語とは、帳票の項目に登録する値のことで、例えば「バス」や「乗合自動車」いう用語は「バス」に統一する事にしよう、と決めることになります。この際に帳票間で共通化するだけでなく、法人間でも共通化する事が重要です。共通化した用語の事をEnumと言います。Enumとは、英語のEnumerationから派生した技術用語で各種コンピュータ言語で用いられています。
多目的データモデルに基づいてデータを蓄積すると、そのデータには各種帳票の情報が包含されますので、右図の様に各種帳票の記入を自動化する事が可能です。
項目に登録する「用語」が共通化されていますので、当然ながら各種帳票に記入される用語の共通化されます。つまり、データ仕様を共通化するということは、人間が使う帳票の用語の共通化されるという事になります。
特的目的データモデルの策定
ここまでは、多目的データモデルを中心に記述してきましたが、実際の業務ではcsvやExcelの電子データの提供を求められる事が良くあります。多目的にデータモデルのままで提供する事もできますが、ここでは電子データの要求に従い特定目的データモデルで提供する事を考えます。特定目的データモデルは多目的データモデルから策定する事が可能です。この様に、特定目的データモデルと元となって多目的データモデルは相互に変換が可能です。具体的な事例はケーススタディで紹介しますが、ここでは考え方について記述します。
① リンクの解消
共通データ仕様は基本的に多目的データモデルなので、リンクを含んでいます。Excel等表計算ソフトではのリンクを辿って値を参照する機能を備えている事が多いですが、ここではリンクを解消して電子データを提供する事を考えます。
特定目的データモデルは、リンク先の項目(Attribute)をリンク元の項目として取り込むことでリンクを解消しする事ができます。例えば右図の様に、土地(Land)と建物(Building)とはリンクで結ばれていますが、そのリンクを使って土地の項目(Attribute)を建物に取り込んでリンクの無いデータモデルを策定します。
この様なリンクの解消は、報告(Report)と案件(Complaint)、施設(Facilityと建物(Building)、部門(Department)と組織(Organization)の間にも成り立ちます。
リンクの解消では、複数のリンクを解消したり、リンクを何度も辿って解消する事も可能です。そのため、かなり自由に項目を取り込んで特定目的データモデルを策定する事が可能です。この様にして、電子てたの要求に従った特定目的データモデルを策定します。
② FMシステムとの整合
特定目的データモデルを策定できたからと言って、どのFMシステムでも特定目的データモデルに合致する電子データを出力できるとは限りません。電子データを出力できるかどうかは以下の二点に依存します。
- FMシステムの機能
FMシステムの内部データベースは一般的には多目的データモデルと同様な考え方で作成されています。従って、FMシステムがデータベースから複数の情報を組み合わせて出力する機能をどこまで実装しているかを確認する必要があります。また、データベースを直接アクセスする事が可能なタイプのFMシステムの場合は、リンクを辿る機能(製品により、ルックアップやジョインなどの呼び方があります)を使って特定目的データモデルに従った電子データを作成します - FMシステムへのデータ登録ルール
共通データ仕様では、建物、報告、案件などの情報は一つずつ登録する事を前提としています。これは、後でデータ分析する際などには情報が一件一葉でないと分析が困難なためです。一方、FMシステムによっては自由度が高いものがあり、例えばひとつの案件情報に複数の不具合を一括して登録可能なものもあります。例えばある建物で、複数の部屋の照明機器がそれぞれ壊れた際に、壊れた照明の情報をここに登録せず、「図書室、校長室など3ヶ所」などと登録してしまうと、後で分析が困難になってしまいます。そこで、個々に登録するなどのルールを定めておく必要があります
③ 多目的データモデルへの形式変換
特定目的データモデルに基づく電子データを多目的データモデルに変換する事を事前に考えておく必要があります。そうしないと、電子データを他の業務に活用したり、他の事業者や自治体に提供したりできません。また、事業者が交替した時の連続性も失われてしまいます。元々多目的データモデルから特定目的データモデルを策定したので逆に特定目的に逆変換する事も可能なはずです。但し、汎用的なツールは変換に限界があったりしますので、予め確認しておくと後で困らないと思います。